2010年1月

平成22年1月26日(火)
第343号「花のある暮らし 」

「青山フラワーマーケット」という花屋さんがある。正確には「Aoyama Flower Market 」と表記。その名のとおり東京・青山に本社があって全国各地に約70のお店がある。首都圏がメインで九州だと福岡・天神にある。パリの街頭の花屋さんみたいなイメージのお店で、それはそれはかっこいい。しかも、プライスは高さを感じさせない。というかむしろスタートは価格破壊だった。おしゃれなかわいいブーケが本体価格350円から。ちょっとありえないでしょ。
その花屋さんを経営している会社がパークコーポレーションで、その代表取締役が井上英明さん。井上さんは鹿島市のご出身というわけで、数年前ラジオにご出演いただいて以来、ときどきお話を聞かせていただいている。
井上さんはご本人もすごくかっこいい。南青山本社で洒落た花屋を経営している実業家だ。それでいて僕らと話すときはばりばりの佐賀弁である。これがまことに心地よい。

日本の花の世界は大きく二つに分かれている。ひとつが冠婚葬祭のときの花。
これは冠婚葬祭をしきる法人やホテルが中心になる。だからホテルに出店している花屋もけっこうある。もうひとつが普段使いの花。これは仏壇に供える「仏花」の需要が多い。そしてこうした花屋はだいたい住宅地に立地してきた。
持ち運び時間が少なくていいように、だ。
ところが、青山フラワーマーケットはそのどちらにも属さない新しい市場の開拓をめざした。それが「自分のために買う普段用の花」というものだ。しかも、花を買っているという経験そのものやその空間も商品と考えようというコンセプトの下、これまでの日本にはなかったようなおしゃれな花屋を登場させたのだった。しかも値段が高くない。
狙いは当たり、行列のできる花屋として一躍有名になったのだった。
井上さんによればもともと「市場に行くと花は安いのになぜ花屋では高いのか?」という疑問からスタートした。
市場に行くとバラは一輪100円。それが花屋に行くと一輪700円になる。「バラが一本250円とか300円なら買うのにな」と思ってまず無店舗の花屋をスタートさせたところ、最初から売れ、それでこれはいけると思ったのだという。「自分でも買うなと思うものは売れるんですよ」と、井上さんは笑うがなかなかそういうことに気づくものではない。

もちろん、店の工夫も並大抵ではない。花屋さんというと花束を作る作業を奥でやっているイメージが強いが、青山フラワーマーケットではそれが禁止されている。
その分あらかじめカットされた商品がずらりと並んでいる。しかも、花屋でよく見るガラスケースもなし。しかもわりとオープンスペースのようなところに出店していることも多く、回りの場全体が華やいで見える。

「花が傷みませんか?」とたずねたら「だから鮮度のいい強い花をどうやったら入れるかということに苦労してるんです」という。
たとえば市場から店までの花の運搬についても、以前は市場でもお店でも箱ごと床に放り出すような感じのものだったというが、それでは花が傷んでしまう。
丁寧にものを運ぶ会社を探しつづけて、やっとみつけたのがなんと「やきものの運送会社」だったという。たしかにこれだったら丁寧なはずだ。

こうしたチャレンジを続けておられる井上さんの経営は、徹底した現場への権限委譲でも知られている。
普通なら1店舗か2店舗くらいしか店を持たないことの多い花屋さんの世界にあって、なぜこれだけ店舗展開できたのか。井上さんからはさらりと「任せとっけんでしょうね(任せているからでしょうね)」という答えが返ってきた。

各店舗に責任者が二人いて、その二人が仕入れも含めて店舗経営を行う。スタッフの給料のうち歩合給部分は店舗の営業利益と連動しているから、いきおい売り上げアップやコストダウンにも力が入り、廃棄率は約3%。業界相場は10%以上とも聞くから相当低い率だ。

だからといって井上さんは「ただ会社をどんどん大きくしていけばいいというものではない」と言う。「人材育成を超えるスピードでの成長を目指さない」と明言している。
現場への権限委譲という考え方にしてもこの成長速度に対する哲学にしても、只者ではないものを感じる。
井上さんは「自分がいなくても回る会社が理想」といい、一年間のうち一月くらいはふらりといなくなって、それでも会社が回るかどうか試しているという。
それもまたちょっとうらやましい。

佐賀に来られた井上さんに、佐賀県で花の生産をしておられる人たちにひとことお願いします、と申し上げたところ、こんな言葉が返ってきた。

「たとえば木曜日に出荷した花が市場に届くのが金曜日。その日の朝のセリに間に合わなければ土日をはさんで月曜日にしかお客さんに届かないことになる。まずは大変かもしれないが毎日出荷して少しでも新鮮なものをお客様にお届けするということを考えていただければ。それともうひとつ。ぜひ市場やお店に顔を出してみてほしい。そしていろんな人と話をしてほしいと思う。大田の市場には、千葉県のように近い生産地の農家の人が顔を出している。市場に顔を出している人は、やはりいい花を作っている。情報やセンスをそこで磨いている。だから、大田までとはいわないけれど、ぜひそうやって情報感度を上げてほしい。」

いい言葉だなあと思った。

それを聞いていて思い出したことがある。生産者に関する言葉の中で、前に井上さんが言われていたことだ。

「花は土です。いい土づくりをしているところの花は持ちのいい、いい花になります。そういう生産者のところに行くと栽培技術の話はあまりしないんです。土のことばかりです。いかに根を張るか、とか。そしてまたそういうとこの生産者が作ってくれる野菜や果物がこれまたうまいんです。土がいいと何をやってもいいものができるってことなんですよね。」


井上さんはさらにこう続けられた。「会社経営も同じ。風土や土壌がいいものになれば、それに乗っかる商品もいいものができるはずだと思っています。」

佐賀県の県庁経営にも通じるものがあるようだ。


ふるかわ 拝

平成22年1月19日(火)
第342号「『日本辺境論』と『悪人』」

1月11日、鳩山総理が都内の書店で本を「大人買い」された。新聞によれば28冊。もちろんそれが公開されることがわかっているだろうからヘンな本は買ってない。本当に買いたかった本と買ったことを印象付けたい本の両方があったような気がするけど、その買った本のリストのトップに書いてあったのが内田樹の「日本辺境論」だった。おお、と思った。僕もつい最近読んだからだ。新潮新書で777円。去年(今年の正月を含む)読んだ本の中でいちばんおもしろいと思った本のひとつだった。

著者は「日本は辺境の国家で、自分が中心の文明を形成したことがないからつねにきょろきょろしている」と言う。かつては中国に、明治以降は欧州や米国に、とつねに学び続けてきた日本はいつも「どこかが世界の中心である」必要があって、そこを定点としてそれとの位置関係でしか自分自身を語ることのできない国だと指摘している。

「はじめに」で断ってあるように、本書の中で展開されている事実関係や論旨はかつて先人たちによってすでに世に出たものがほとんどだ。しかし、これまた著者が言っているようにそれらを総合し、分析したうえでひとつの主張としてまとめられたこの本は他に類をみない日本論になっていると思う。

僕は、ジェラルド・カーチス教授に数年前に出会い、話をしていく中で日本の生きていくべき道を自分なりに発見した。それは「ミディアム・レア的国家」とも言うべきものだ。米国や中国のような「レア」でもなく、かといってからからに焼かれてしまった「ウェルダン」でもなく、いわば「ほどよさ」を持った国、とでも言うべきものだ。

「経済力や技術力があってもあえて覇権をめざさない国家」と言ってもいい。使いやすい家電やすばらしくエネルギー効率のいい工場システムを世界に提供しながらもそういう技術を軍事力に転用したりしない、そういう国家が歴史上あってもいいのではないか。

自分のそういう思いと、この本での著者の主張はかなり重なりあうところがある。重ならないところがあるとすればそれは僕は覇権を目指さずに地球・人類に貢献する国家像というのをポジティブにとらえている点だと思う。

これがノンフィクション部門での僕の去年のベスト。


ちなみに小説では「悪人」(吉田修一作・朝日文庫)がナンバーワンだった。これは、朝日新聞に連載されていた小説を文庫化したもので、舞台が福岡・佐賀・長崎。吉田修一は長崎県の出身だけあって土地に対する感覚に違和感がないのと言葉が自然なのがいい。佐賀県の地名もたくさん出てくる。あまり詳しく言うべきではないが、佐賀県と福岡県の県境付近で殺人事件が起きたことになっていてどちら側で 起きたことになっているのか、僕としては興味があるところだけど。小説では どちらの警察が捜査したのかわからないが映画を観ればわかるのでは、と思う 。これまでのいわゆるミステリーとは一線を画した小説で、犯人やその周辺の事情がわかってきた後もなんともいえない感情に襲われる。独特の読後感だ。本でも十分に楽しめたが、映画化されて今年の秋公開になる。監督は「フラガール」の李相日。主演は妻夫木聡、ヒロインは深津絵里という豪華キャストだ。http://www.akunin.jp/

これも「日本辺境論」同様あっという間に読める。土日にどうぞ。


ふるかわ 拝

平成22年1月12日(火)
第341号「日本で一番の赤字空港はどこ?」
 

前回の普天間問題に関連して、新聞やTVで「佐賀空港の運営は赤字で、県から毎年4億円余の補填を受けている」と報道されている。(テレビ朝日「スーパーモーニング」 平成21年12月8日放送)まあ、まちがいではないが正確ではない、というか、では羽田空港や福岡空港は「黒字」なのだろうか、ということだ。

答えから言うと空港の収支の計算方法はいろいろあるのだが、佐賀空港の収支は、約1.6億円の「赤字」である。一方、平成21年7月31日に国土交通省が発表した「平成18年度空港別収支試算結果」によると、羽田空港は681億円の「赤字」、福岡空港は106億円の「赤字」となっている。日本一の「赤字」空港は羽田空港なのだった。
えっ?なぜ?  と思われるだろう。つまり、日本の空港は収入のほとんどが着陸料だがそれでペイする構造になっていないのだ。それでいて着陸料はほかの国に比べて高いといわれているのだけれど。
なぜ「赤字」なのかといえば買収の場合でも埋め立ての場合でも土地が高いことがひとつ。空港周辺の騒音対策などの環境経費も高いということもある。先の国土交通省資料によると国が管理する26空港のうち「黒字」を計上しているのは、伊丹、新千歳、仙台、新潟、長崎、宮崎、鹿児島の7空港しかない。
また、雑誌「日経グローカル」2009年6月1日号によると、地方管理空港63空港から離島の大半と小規模な空港を除いた地方管理空港26空港のうち、平成19年度に「黒字」を計上しているのは富山、神戸、石垣の3空港しかない。
たしかにこの国土にこれだけの空港はいらないのではないか、という議論はあっていい。東京便が存在する空港はそこそこ利用があっているのだが、東京以外しか路線設定がなされていないところ、具体的には東京から比較的近い、福島や仙台、松本、静岡などの空港はどこも乗客確保がたいへんになっている。
3月に開港する茨城空港に至っては、国内線が1便もない状況でスタートするという。

僕はこれだけ日本各地に空港設置が進められた理由は、東京一極集中のために東京に少しでも短い時間でより便利に行くことを確保したかったということが大きいと思う。もちろんさっき掲げた福島や静岡などのような新しい空港は東京便がないわけで、東京に早く行きたいばかりが唯一の理由ではないとは思うが、九州をはじめ東京から離れたところほど空港が立派だというのは事実。ビジネスであれ役所や政治の関係であれ、東京に行かないと用が済まないことがいろいろある。

佐賀空港の「赤字」1.6億円というのはたしかに小さな額ではない。ただ、佐賀空港がなくなればその分プラスになるといえるかといえばストレートにそうだ、とはいえないと思う。
というのも、佐賀空港の利用者のほとんどは佐賀空港があるおかげで福岡空港に行かずに済んでいるため、その分移動時間のロスが短くて済む。その直接効果額を計算すると年間10億円に及ぶと計算されている。
もちろん、福岡や羽田の場合は「赤字」額も大きいが効果額ももっと大きいだろう。
つまり、それでいいのではないか、ということを言いたいのだ。ちなみに道路は高速道路などごく一部のものを除いてほとんどが無料で使うことができる。
だから無料道路はすべて「赤字」ということになるが、だからといって「赤字」の道路はいらない、ということにはならないだろう。

羽田空港が今年の10月にさらに拡張される。現在の佐賀便の東京枠4便は維持されることが決まったと年明けに報じられた。僕が就任したときには、東京便は2便しか飛んでいなかったが、その後増便し、現在は倍の4便が運航している。全国の地方空港が苦戦を強いられる中での増便は全国知事会でも他の知事から注目を浴びるほど異例中の異例のことである。
4便化後1年間の佐賀空港の利用者数は約17.4%の増となっている。座席数の伸びにはまだ追いついていないが、全国の地方空港の利用者数は約10%の減となっているなか、全日空からは「佐賀空港は健闘している」との評価をいただいている。

最近は佐賀空港に対するマスコミの扱いも変わってきた。テレビ東京の「田勢康弘の週刊ニュース新書」やNHKの「週刊こどもニュース」などで、マイエアポート運動や夜間貨物便などが取り上げられるなど、頑張っている地方空港の代表例として佐賀空港の取組が紹介されるようになった。地元のみなさんのご利用と関係者の努力のおかげで佐賀空港は地域とともに着実に成長を続けている。
「佐賀空港が開港する前は、佐賀だけで商売をやっていた。でも空港ができたおかげで東京が視界に入り、営業の幅を広げたことで、売り上げが大きく伸びた。」ある地元企業の社長の言葉である。

空港はそこに住む人の意識を変え新たなチャレンジの機会を与えている。地域に育てられている佐賀空港が、人を育て地域を育てている。
佐賀空港と地域がこれからも成長していけるよう地元のみなさんと一緒になって「マイエアポート運動」を盛り上げ、平成25年春まで続く羽田空港の発着枠拡大の中で、さらなる増便(5便化)を実現させたい。


ふるかわ 拝 

平成22年1月5日(火)
第340号「普天間問題と全国知事会」

今年いただいた年賀状の中に普天間問題について書かれたものが何枚かあった。今回の普天間問題について、普天間飛行場の移転先として佐賀空港が候補地のひとつとして国会などでも取り上げられている(平成21年11月17日の衆議院安全保障委員会における下地幹郎議員の質問)こともあり、余計に注目されているようだ。
もちろん日本国政府から公式・非公式を問わず普天間問題について佐賀県には何も話は来ていない。

この問題に対する僕の考え方を一言で言うなら、「安全保障に関する問題については国がきちんと責任を持って対処をしていただきたい」ということと、「普天間の問題は移転を決定してから十数年を経過したにも関わらずいまだ実現できていない。あの基地がこのまま残ることだけは避けるべき」ということだ。

先月中旬、全国知事会の戦略会議が開かれたとき、その席上で大阪府の橋下知事から「普天間基地の問題について、政府から協力を求められたら全国知事会としても協力すべきだと思うがこのことについてどう思うか。」という投げかけがあった。その場にいた10人程度の知事が発言し、結果的に継続審議となったが、多くの知事たちはネガティブだった。
僕も彼のアイデアには反対した。なぜか。全国知事会が基地問題を取り上げたからといって解決しない、と思うからだ。
沖縄の人たちは「全国知事会で議論してくれれば沖縄の基地負担が軽くなるかもしれない」と思われるかもしれない。としたら議論すること自体が沖縄の人たちに対する背信行為になりかねない。人を期待させておいてその後にがっかりさせることは罪だと僕は思うし、ただでさえ普天間問題は10数年にわたって政府が約束したことを実現できない状態が続いているのだ。

普天間基地を佐賀県に移したらどうか、という意見については、何を前提にしての議論なのかよくわからないのでいろんな問い合わせに対してつっこんだ回答を控えている。個人的な感想めいたことを申し上げれば、「議論している方々がいったい何をイメージしておられるのかがわからないので、考えようがない」ということに尽きる。
たとえば、今回の提案が「単に普天間飛行場にあるヘリを佐賀空港に移すこと」と考えるとまったく奇妙なことになる。
つまり、そのヘリに乗るのは海兵隊の隊員だがその隊員は沖縄から移ってこない。ということになると訓練のときにはいちいちヘリが佐賀から沖縄に飛んでいく必要が出てくる。
おそらく数時間かかるだろうし、途中に給油のための基地も必要になるかもしれない。
では、「海兵隊の隊員も佐賀に移す」と考えてみると、その海兵隊員たち(人数は不明。数千人単位のイメージか)の暮らすキャンプが新しく必要になる。
佐賀空港の近辺にはいまはないので新しく整備しなければならなくなる。ただ、それでも、訓練をするときにはやはり沖縄に行かなければならない。隊員を乗せて数時間飛行することを訓練のたびに行うということになる。
では、「そういう手間もなくす」ということになると「佐賀空港の周りに訓練場も整備する」必要がでてくることになる。訓練と言っても警察や消防の訓練場とは違う。それを本当に新しく整備しようと言うのか。

本当にここまで考えて「普天間の代わりに佐賀空港を」という話が出ているの
だろうか。橋下知事は「関空も検討対象にどうぞ」とおっしゃっているようだ
が、どこまで考えてのことなのか、少なくとも先日の全国知事会の戦略会議の
ときの議論では理解できなかった。

かりに沖縄県以外の国内または国外のどこかに場所が確保できたとしても、それが果たして海兵隊の配置地域として意味があるのかどうか、ということも問題になる。が、それはまさに安全保障の問題であって、どこに海兵隊を配置したらいいのか、ということを全国知事会が議論することはできない、というかそこはすべきでないと僕は思う。さらにいえば、日米安全保障条約を破棄すればいいではないか、または在日米軍に撤退してもらえばいいではないか、という議論もありうるわけで、それはどう考えても国の仕事になるのではないか。

むしろ全国知事会で議論する価値があるのは安全保障条約ではなく、日米地位協定の方だと思う。これはきわめて日本に不利な内容になっていて、米兵や米兵の家族が犯した犯罪に対して日本側の刑事裁判権が不当に制限されている。
明治政府が40年かかって不平等条約を対等のものに改訂させてきたのに、日米地位協定では米兵の犯罪については日本の警察に起訴前の逮捕・拘禁が認められてないなど、治外法権的な扱いが色濃く残っている。これでは基地のある地域に暮らす住民の安全を確保することはできない。
この問題こそもっと全国知事会で取り上げる価値のあるものだと僕は思う。

沖縄の基地負担を軽減することの必要性は僕も痛切に感じている。だからこそ、あまりこの問題で沖縄をかき回さないでほしい。沖縄県知事を除くと全国の知事の中でただひとり、沖縄県で2年近く暮らしてきた経験を持つ者として、「もう「議論」はいい」、「早く「実行」をしていただきたい」、多くの沖縄県民と同様にそう願っている。

ふるかわ 拝